追証ライン計算機（信用取引）
信用買建ての株価がいくらまで下がると、委託保証金維持率が追証の発生基準を下回るかの目安を試算します。株価などは手入力です。
対象範囲（v1）
- 対象：国内株の信用買建て・単一銘柄。保証金は「現金＋代用有価証券（1枠）」で計算します。
- 対象外：売建て・複数銘柄・現引（げんびき）／現渡（げんわたし）・一部返済。これらを含む場合は、この画面では計算できません。
- 強制決済の時期・期限は計算しません。各社の規程は記事「追証とは・各社の早見表」をご覧ください。
条件を入れて「計算する」を押すと、ここに結果が表示されます。
計算結果は目安です。実際の追証の判定は、各社の計算方法と判定時点が優先されます。評価益・諸経費・掛目の扱いは会社で異なります。強制決済は、売買停止や値幅制限などで予定どおりに約定しないことがあります。一度出た追証は、株価が戻っても自動では解消しない会社が多く、入金や返済などの手続きが必要になることがあります。信用取引には、預けた保証金を超える損失が生じる可能性があります。
計算の前提
- 計算式
- 委託保証金維持率＝実質保証金÷建玉代金×100。建玉代金＝建単価×株数。実質保証金＝現金＋掛目×代用時価＋評価損益（評価益を含めない設定では、損失のみ）−諸経費。評価損益＝（株価−建単価）×株数。維持率が発生基準になる最大の株価を、現在値以下の範囲で数値計算により求めています。
- 最低保証金（30万円）
- 多くの会社で、新規建てには最低30万円の保証金が必要とされています。維持率とは別に、実質保証金が30万円を下回るかを表示します。対象や定義は会社ごとに異なります。
- データ
- 外部の株価は取得しません。入力値は、このページ内の計算にだけ使われ、送信されません。